【電通】「2025年 日本の広告費」を発表。総広告費は過去最高の8兆623億円、屋外広告は前年比105.3％

　㈱電通は3月5日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2025年 日本の広告費」を発表した。
　これによると、25年の総広告費は通年で8兆623億円、前年比105.1％と、4年連続で過去最高を更新した。これは、企業の好業績によるデジタル投資の加速や大型イベントの開催などが成長を後押ししたもの。動画やSNS広告が伸長し、「インターネット広告費」は総広告費に占める構成比が50.2％と、初めて過半数に達した。
　プロモーションメディア広告費は1兆7184億円（前年比102.0％）。インバウンド需要の拡大に伴い、「屋外広告」や「交通広告」「POP」が増加。また、大阪・関西万博や東京2025世界陸上などの大型イベントの開催や大型商業施設、ホテルなどの新改装、都市再開発などのプラス要因もあり、「イベント・展示・映像ほか」が2桁成長だった。
　「屋外広告」は3042億円（同105.3％）。飲料や情報・通信を中心に、多くの業種で屋外広告利用が目立つなど好調に推移した。短期看板は、繁華街に設置の大型ボードを中心にSNSでの拡散を意識したインパクトのあるOOHが数多く見られたほか、屋外ビジョンは引き続き渋谷・表参道など都市部繁華街の引き合いが活況だった。ネットワーク型のデジタルOOH媒体は、広告取引や配信を自動化するプログラマティックDOOH（デジタル屋外広告）が本格普及の段階に入り、小売・流通業の店舗内サイネージなどリテールメディアへの連携も加速した。
　「交通広告」は1736億円（同108.6％）。鉄道は、車内ビジョンや中づり、ステッカーなど車両内媒体が前年を上回った。駅媒体は、引き続き大型デジタルサイージ（以下DS）への出稿需要が高く、大都市を中心に駅のDS新設の傾向が続いた。空港は、インバウンド需要の拡大で、DSを中心に前年を上回った。タクシーは、AI関連サービスの訴求活性化でＢtoＢ企業による出稿が増加したほか、ＢtoＣ企業への出稿も拡大している。
　「イベント・展示・映像」ほかは4748億円（同111.2％）。25年は大阪・関西万博やJapan Mobility Show、東京2025世界陸上など大型イベントが重なり、2桁成長に。様々な企業がリアル体験の有用性を再確認し、イベントや展示により顧客接点を創出する動きが活発化。単なる商品展示から商談の質を高めるためのコミュニティー形成やテクノロジーを駆使した高度な体験設計が重視される場へと役割がシフトした。シネアド（シネマ・アドバタイジング）は、邦画の大ヒット作がけん引し、前年を上回った。

（写真は媒体別広告費＜2023年～25年＞。㈱電通「2025年　日本の広告費」より）